こんにちは、KIDです。
去年の年末から今年の年初にかけて世間を大いに賑わせたビットコインを代表とする仮想通貨（暗号通貨）。一部からは「仮想通貨はもう終わった」などという声も聞こえてくる反面、仮想通貨事業、特に取引所に参入する企業はあとを立ちません。
今回は、2018年以降に取引所に参入することを表明した（もしくは参入した）企業の情報をまとめていきたいと思います。
もう一度バブルがくるかも…と期待されている方は、これらの企業の動向をチェックしておくと、一攫千金が狙えるかもしれませんね。
仮想通貨取引所に参入済みの企業一覧（2018年7月時点）
GMOインターネットグループ：GMOコイン
2017年5月オープンのGMOコインはGMOインターネットグループの仮想通貨取引所。GMOインターネットグループは、ネットインフラ系～FX・証券などの金融サービスまで幅広く展開している東証一部上場企業で、テレビCMでご存知の方も多いかもしれません。（新垣結衣さんのCM可愛いですよね）
鬼のように広いスプレッドで初心者にはおすすめしづらいのが正直なところです…。
最近はアルトコインのFXも開始したようです。以下、アルトコインのラインナップになります。
・イーサリアム/円（ETH/JPY）
・ビットコインキャッシュ/円（BCH/JPY）
・ライトコイン/円（LTC/JPY）
・リップル/円（XRP/JPY）
DMMグループ：DMM Bitcoin（DMM ビットコイン）
2018年1月にサービス開始。今考えるとちょうど仮想通貨価格の天井の時ですね笑。
各取引ペアやチャートの画面や、取引画面のUIが見やすく、ユーザーの使いやすさを考えたサービスが特徴です。
スマホ1つで仮想通貨の取引を行えるのはかなり大きなメリットです。
SBIホールディングス：SBI Virtual Currencies（SBI バーチャルカレンシーズ）
コインチェックのことを「カス中のカス」と言い放ったり、正体不明の存在であるはずの「サトシ・ナカモト」と会ったと公言したりと、何かと話題に事欠かない北尾社長率いるSBIの取引所サービスです。この取引所ではリップル（XRP）、ビットコインキャッシュ（BCH）を押しているみたいですね。スプレッドを小さくするという宣言をしていたものの、なかなかのヤクザスプレッドで少々使いづらいかもしれません…。
LINE（ライン）：BITBOX（ビットボックス）
日本を含むアジア全体で圧倒的なユーザー数を誇るLINE(ライン)は、韓国に新しい子会社である「Unblock（アンブロック）」を設立。ブロックチェーン技術を本体であるLINEのサービスと融合させる事が子会社設立の目的となってるようです。
そして2018年7月、ついにLINEの取引所である「BITBOX」がサービス開始。日本とアメリカを除く世界中の国で利用可能となっています。
BITBOXでは仮想通貨間の取引のみを取り扱い、法定通貨を使った仮想通貨の売買は行われないとのこと。当面はビットコイン(BTC)、イーサリアム(ETH)、ビットコインキャッシュ(BCH)、ライトコイン(LTC)などの約30種類の仮想通貨を取り扱っており、取り扱う通貨は審査を担当する同取引所の委員会による厳密な評価をもとに選定されているそうです。
同社の決済サービス「LINE Pay」は2014年に開始したばかりにもかかわらず、ユーザー数は4000万人を突破し、2017年の取引高は4500億円を突破し好調であり、今後も店舗の決済手数料を一定期間無料とするなど、どんどん浸透していきそうです。LINEの金融事業への本気度が伺えますね。
仮想通貨取引所に参入予定の企業一覧
Yahoo!Japan（ヤフージャパン）：？？
ヤフージャパンの子会社であるZコーポレーションはビットアルゴ取引所東京の株式の40%を取得する方針をとり、ビットアルゴ取引所東京は同社の持分法適用会社になります。取得額は約20億円とのこと。
取引所サービスの開始時期は2018年の秋頃を予定しているようです。期待したいですね。
ビットアルゴ取引所東京はすでに仮想通貨交換業者として登録を認められている企業の1社。ヤフーでは同社に資本参加することで、ブロックチェーン関連領域と仮想通貨事業に参入する。まずは同社が持つサービス運営やセキュリティのノウハウを活用して、ビットアルゴ取引所東京による取引所サービスを強固にしていく方針。サービスの開始は2018年秋の予定だ。
なおZコーポレーションは、ヤフーの既存事業とは異なる領域へ挑戦するために設立された子会社。宮坂学氏が代表取締役を務めており、2018年3月にはシェアサイクル事業を展開するOpenStreetへ出資することも発表済みだ。（下記、テッククランチ記事から引用）
マネックスグループ：Coin Check（コインチェック）
2018年4月、マネックスグループがコインチェックを36億円で買収したことが明らかになりました。
コインチェックといえば今の下げ相場の引き金になったと言える「XEM（ネム）流出事件」を引き起こしてしまった取引所ですね。
数百億規模で利益を出していたコインチェックを数十億円で買収してしまったのですから、このニュースは衝撃でした。
まだ具体的なサービス開始時期は発表されていませんが、コインチェックが再開したとなれば一気にトレンド転換が起こってもおかしくないと私は思っています。
merucari（メルカリ）：？？
メルカリは1月11日、同社が2017年11月に設立した「メルペイ」にて、2018年内にメルカリでの仮想通貨決済に対応すべく、仮想通貨領域に参入することを公表した。今後、金融庁に仮想通貨交換業者として登録申請する。
同社広報部によると「具体的な内容は検討中だが、国内で6000万強のダウンロード数を持つメルカリの顧客基盤と取引データを活かした金融サービスを展開する予定」としている。（下記、cnetの記事から引用）
MUFGホールディングス：？？
三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループは、独自開発の仮想通貨「ＭＵＦＧコイン」を発行することを計画し、さらに、新たな取引所を開設する方針も決めています。
スマートフォン向けのアプリを通して、価格安定化のため、1MUFGコイン＝1円で発行したＭＵＦＧコインを利用者間の送金や、加盟店での買い物などの代金支払いに使えるようにするようです。
価格が固定されたコインは電子マネーの扱いで、100万円超の送金をできない規則があるため、MUFGコインは価格を完全には固定させず、多少の変動があるようにすることで、幅広い場面で使える通貨になりそうです。
まとめ：大手企業が続々参入する仮想通貨の未来は明るいはず
以上、こんな企業が参入しているよという記事でした。これだけ大手企業が参入するのですから、簡単に潰れる市場ではないと私は思います。ナスダックやゴールドなどのように、バブルが崩壊しても再度浮上していくのが仮想通貨なのではないでしょうか。
お読みいただき、ありがとうございました。
関連記事↓
totaltenbosslove.hatenablog.com
totaltenbosslove.hatenablog.com
